宮崎市の不動産売買専門の会社、㈱クリアルティの横田です。
皆様の不動産売買の疑問に少しでも、参考になれば幸いです。
前回までの記事で、
・土地
・建物
・付帯する設備
についての情報整理が
重要なことはわかってきました。
まずは、土地についてみていきます
土地をご検討の方は
ほぼ、新築目的です。
では、新築をする際の不安を検討します。
１．土地は軟弱地盤ではないか？
２．過去の浸水など、ハザード情報は問題ないか？
３．土地の面積や境界ははっきりしているか
４．その他
上記の３つは全て解消できます。
解消というよりは、情報を収集して
対策が可能であると言う方がわかりやすいですね。
具体的な方法としては、以下をご参考ください。
１．買主によって契約前に地盤調査を行う
正確に言うと、
新築のプランがしっかり決まらないと
100％の判断はできません。
なぜなら、正確な数値は
正確な建物プランが決定し、
その４角と建物の中心部分の５箇所の
ポイントに対しての地耐力
調査が求められるためです。
ただ、検討地周辺のデータ分析も踏まえて
予測することは可能であり、大きく差が出ることは少ないです。
※もちろん、例外もあります。
よって、
・地盤の改良が必要かどうか？
・追加で費用が発生する可能性がどれくらいあって、
費用はどの程度か？
ということを事前に把握することが出来ます。
もちろん、地盤調査自体にも費用が必要です。
通常は購入希望者の負担で、
契約前に行うことが多いですが、
物件や売主の状況によって
販売と同時に、情報提供ができるよう
売主にて行う場合もあります。
２．過去のハザード情報
現在、各都道府県単位で色々とデータを構築しています。
宮崎市HP（参考）
https://www.city.miyazaki.miyazaki.jp/life/fire_department/hazard_map/1153.html
宮崎市の場合ですと、
最新の浸水想定区域の中に、
過去の浸水区域も掲載されており、
ある程度の情報がつかめます。
・売主や周辺住民からのヒアリング
・ネットでの過去の情報
・古地図の活用
場所によっては、
上記の調査なども重要で、
そこからの情報収集も可能です。
検討物件が過去の浸水エリアや
注意すべきハザードエリアだったとしても、
土地自体を高くあげたり、
建物の構造やプランを検討したりして
対策を取ることが可能です。
よって、
災害による不安についても
事前調査である程度の予測が可能です。
次回は、トラブルの多い
土地の面積や境界標についてフォーカスしていきます。
よかったら、御覧ください。
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